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【安達純子 健康寿命UP術】「住民主体の居場所づくり」で高齢者の健康増進 ポイントは「自分たちで場所を見つけて集う」 (2/2ページ)

 大渕部長は、高齢者が自ら外出して人と交流するために、2015年から自治体における「住民主体の居場所づくり」をサポートしている。そのポイントは、足腰を鍛えるために仲間を探して、自分たちで場所を見つけて集うこと。自治体は、「通いの場づくり」に関心がある住民をサポートするが、主体はあくまでも住民。それが成功するためのカギだという。

 たとえば、東京都町田市が、「通いの場」づくりに2016年に取り組み始めた時点では、参加グループが4つだったが、18年2月時点で63グループにまで急増した。

 「ご近所の方から『一緒に行ってくれませんか』『人数が足りないので力を貸してくれませんか』など、社会から求められて参加することが重要なのです。参加機会が増えることで、自然に心身の健康につながります。周囲の人を助けたいという気持ちが、自分自身の健康長寿を延伸する意欲になるのです」

 大渕部長は、「住民主体」の介護予防活動を全国に浸透させるべく力を注いでいる。健康寿命を延ばすには地域社会での自分の居場所、すなわち役割の確保が健康増進でも欠かせないのだ。(安達純子)

 ■住民主体の介護予防のポイント
 □体を動かす筋トレなどを行うため場所や仲間を探す
 □仲間は、友人や知人を頼りに広げていく
 □週1回集まる場所で、費用が掛かる場合は自治体のサポートを受ける
 □トレーニングのレクチャーは自治体の専門家に頼む
 □トレーニング後にお茶会など自分たちで楽しめる方法を取り入れる

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