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世界同時不況突入か!?リーマン以来の不気味な兆候… 円高加速で輸出企業に打撃の恐れ

 米国、中国、ドイツで経済指標に異変が生じている。世界同時不況突入への懸念から、14日の米株式市場でダウ工業株30種平均は800ドル安と今年最大の下げを記録し、15日の東京市場も大幅反落した。リーマン・ショック前の2007年以来の危険なシグナルに市場も動揺を隠さない。

 ダウは800・49ドル安の2万5479・42ドルと6月4日以来約2カ月ぶりの安値水準で、下げ幅は今年最大だった。

 中国の7月の工業生産の伸び率が17年5カ月ぶりの低水準だったほか、ドイツでは3四半期ぶりのマイナス成長となった。米中貿易戦争や英国の欧州連合(EU)離脱問題もあって世界的な景気後退懸念が強まるなか、ニューヨーク債券市場では安全資産とされる長期国債が買われ、米10年債の利回りが2年債を下回る「長短金利の逆転現象(逆イールド)」が起きた。ロイター通信によると、07年6月以来12年ぶり。

 長期金利が短期金利を上回るのが通常だが、長短金利の逆転は「景気後退の予兆」とされる。

 トランプ米大統領はツイッターで米連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策運営を改めて批判し、利下げは「とても、とても遅い」と指摘して速やかな追加利下げを求めた。

 投資家のリスク回避の動きから東京市場は円高が加速し輸出企業に打撃となる恐れがある。政府と日銀の対策は待ったなしだ。

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