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【新・悪韓論】反日なのに日流の浸透が止まらず…“真性”反日主義者がいきり立つ (1/2ページ)

 韓国の“純朴なる人々”は「韓流が世界を制するのは時間の問題」と本気で思い込んでいるようだ。無理もない。韓国の新聞には「韓流、ドイツで大人気」「韓流にはまった英国」といった見出しが躍っているのだから。狭義の韓流(芸能系)の売上高の8割が日本市場であることはさておいて、“純朴ならざる人々”は広義の日流(日本文化)の浸透をどうにも食い止められない韓国の状況に歯ぎしりをしている。

 「『進撃の和食』ソウルの繁華街はまるで日本」という見出しの記事(朝鮮日報、2018年12月12日)を読みながら、ふと韓国の流通業界・自営業者が日本製品の不売・不買運動を「展開中」であることを思い出した。

 13年2月、日本の「竹島の日」行事に抗議して「会員が600万人以上の路地商圏支援消費者連盟は約80の職能団体と約60の小商工人・自営業団体、市民団体とともに3月1日から日本製品を一切扱わないことにしたと発表した」(中央日報、13年2月25日)と勇ましい報道があった。

 「運動に参加する団体は飲食店や酒類店、スーパーなどを運営し国内で流通する日本製品の約80%を取り扱っているため、影響は少なくない」(聯合ニュース、13年2月25日)とも。

 不売・不買運動は「日本が謝罪するまで」だそうだから、まだ展開中のはずだ。あれはどうなったのか。実は、初めから不発だった。自営業者は今や法定最低賃金の大幅アップで、それどころではない。おそらく誰も覚えていないだろう。

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