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地震速報でテレビ各局を悩ませる「フェイク動画」の氾濫 (1/3ページ)

 東日本大震災から10年の節目を前に、2月13日には福島県と宮城県で最大震度6強の大きな余震が発生し、国民は改めて地震の恐ろしさと備えの必要性を思い知らされた。普段あまりテレビをつけないという人も、地震の際には緊急特番に見入るのではないか。東日本大震災の後、各局はアナウンスの内容や見せ方などを工夫し、より多くの人に危険性と正しい行動が伝わるよう放送内容も進化させてきた。

 『週刊ポスト』(2月26日発売号)では、テレビはもとより、地震や津波の検知、予測、伝達などの仕組みがどれだけ変わったか詳しく検証している。多くの国民にとって、その成果を知るのはテレビの速報だ。テクノロジーの進化はもちろん減災にも役立っているが、それによる苦労もある。キー局の情報番組ディレクターがこう話す。

 「東日本大震災の時もそうでしたが、今はほとんどの人がスマホを持っていて、動画撮影も普段からしているので、現場の映像はリアルタイムで続々と入ってくるようになりました。音声は放送に不向きなケースも多いのですが、映像はテレビに耐えられるものがたくさんあります。各局とも視聴者から動画投稿を受け付けるアドレスを設けていますが、大きな地震があると回線がパンク寸前になります。

NEWSポストセブン

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